運動器リハビリテーション料(Ⅱ)

1運動器リハビリテーション料(Ⅱ)に関する施設基準

(1)第 42 の1の（1）を満たしていること。

(2)次のアからウまでのいずれかを満たしていること。兼任等の取扱いについては第 42 の1の（2）と同様である。

ア専従の常勤理学療法士が2名以上勤務していること。

イ専従の常勤作業療法士が2名以上勤務していること。

ウ専従の常勤理学療法士及び専従の常勤作業療法士が合わせて2名以上勤務していること。なお、第 38 の1の(12)の例により、専従の非常勤理学療法士又は専従の非常勤作業療法士を常勤理学療法士数又は常勤作業療法士数にそれぞれ算入することができる。ただし、常勤換算し常勤理学療法士数又は常勤作業療法士数に算入することができるのは、常勤配置のうちそれぞれ1名までに限る。また、当分の間、適切な運動器リハビリテーションに係る研修を修了した看護師、准看護師、あん摩マッサージ指圧師又は柔道整復師が、専従の常勤職員として勤務している場合であって、運動器リハビリテーションの経験を有する医師の監督下に当該療法を実施する体制が確保されている場合に限り、理学療法士が勤務しているものとして届け出ることができる。ただし、当該あん摩マッサージ指圧師等は、呼吸器リハビリテーション料(Ⅱ)等との兼任はできないこと。専従の従事者が、当該保険医療機関が行う通所リハビリテーション又は自立訓練（機能訓練）に従事する場合については、第 40 の1の(2)のオの例によること。

(3)第 42 の1の（3）から（10）を満たしていること。

2初期加算及び急性期リハビリテーション加算に関する施設基準

当該加算の要件については、第 38 の2と同様である。

3リハビリテーションデータ提出加算に関する施設基準

当該加算の要件については、第 38 の3と同様である。

4リハビリテーションデータ提出加算に関する事項

当該加算に関する事項については、第 38 の4と同様である。

5届出に関する事項

当該届出に関する事項については、第 42 の5と同様である。