廃用症候群リハビリテーション料(Ⅱ)

1廃用症候群リハビリテーション料(Ⅱ)に関する施設基準

(1)脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）を届け出ていること。なお、言語聴覚療法のみを実施する保険医療機関で、第 40 の2の1の(1)から(3)まで又は(5)のいずれかを満たさず、(6)のアからエまでを全て満たすことで脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ)の基準を満たしたものについては、言語聴覚療法のみについて廃用症候群リハビリテーション料(Ⅱ)を算定できる。

(2)脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）の施設基準における専任の医師、専従の理学療法士、専従の作業療法士及び専従の言語聴覚士は、それぞれ廃用症候群リハビリテーション料（Ⅱ）の専任者又は専従者を兼ねるものとする。

(3)第 41 の2の1の（3）及び（4）を満たしていること。

2初期加算及び急性期リハビリテーション加算に関する施設基準

当該加算の要件については、第 38 の2と同様である。

3リハビリテーションデータ提出加算に関する施設基準

当該加算の要件については、第 38 の3と同様である。

4リハビリテーションデータ提出加算に関する事項

当該加算に関する事項については、第 38 の4と同様である。

5届出に関する事項

(1)脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）の届出を行っていればよく、廃用症候群リハビリテーション料（Ⅱ）として特に地方厚生（支）局長に対して、届出を行う必要はないこと。

(2)リハビリテーションデータ提出加算の施設基準に係る届出については、第 38 の5の

(4)から（7）までと同様である。