診療報酬事典医科

施設基準・届出

血流予備量比コンピューター断層撮影解析

保医発0305第8号(令和8年3月5日)別添1 第35の2

関係する区分

施設基準・届出の通知保医発0305第8号(令和8年3月5日)別添1 第35の2

1血流予備量比コンピューター断層撮影解析に関する施設基準

(1)128 列以上又は 64 列以上 128 列未満のマルチスライス型のCT装置を有していること。

(2)以下のいずれかの要件を満たすこと。

ア画像診断管理加算2、3又は4に関する基準を満たすこと。

イ以下のいずれも満たすものであること。

(イ)画像診断管理加算1に関する基準を満たすこと。

(ロ)当該保険医療機関において実施される全ての核医学診断、CT撮影及びMRI撮影について、画像診断管理加算1に関する施設基準の(2)に規定する医師の下に画像情報の管理が行われていること。

(3)次のいずれにも該当すること。

ア許可病床数が 200 床以上の病院であること。

イ循環器内科及び放射線科を標榜している保険医療機関であること。

ウ5年以上の循環器内科の経験を有する常勤の医師が2名以上配置されていること。

エ5年以上の心血管インターベンション治療の経験を有する常勤の医師が1名以上配置されていること。なお、ウに掲げる医師と同一の者であっても差し支えない。

オ「K546」から「K550」までに掲げる手術を合わせて年間 100 例以上実施していること。

カ冠動脈狭窄が認められた病変に対して冠動脈血流予備能測定検査又は血流予備量比コンピュータ断層撮影解析等により機能的虚血の有無を確認した結果、経皮的冠動脈形成術又は冠動脈バイパス手術のいずれも行わなかった症例が前年に 10 例以上あること。

キ日本循環器学会の研修施設に該当し、かつ、日本心血管インターベンション治療学会の研修施設又は研修関連施設に該当する病院であること。

2届出に関する事項

血流予備量比コンピューター断層撮影解析の施設基準に係る届出は、別添2の様式 37 の2及び様式 52 を用いること。

関係する疑義解釈

「基本診療料(特掲診療料)の施設基準等及びその届出に関する手続きの取扱いについて」(令和8年3月5日)の該当部分です。届出の様式や最新の取扱いは、地方厚生局のホームページでご確認ください。